不動産投資

空室を埋めて一棟収益を上げたい!家賃を下げずに空室対策するポイント

現在すでに不動産投資を始めているという方は多いでしょう。
しかし、アパート一棟経営やマンション一棟経営では借入額も高額であることから、借入返済額も大きく、空室がある状態では、収益が赤字となってしまうことも考えられます。
優良な立地条件であればすぐに空室を埋めることは可能ですが、すでに所持している物件の立地条件を変えることはできません。
収益が赤字となっていると、自身の持ち出しや今後の不動産投資にも悪影響をもたらすでしょう。
そこで、今現在空室があって思うように収益が見込めていない方へ、空室対策をいくつかご紹介していきます。
家賃を下げずに空室対策することも可能なので、ぜひ参考にしてみてください。

家賃を下げることなくできる空室対策とは

通常、空室を早く埋めたいからと家賃を相場よりも下げて空室対策をすることが多くあります。
しかし、家賃を引き下げて空室対策を行っても、家賃収入にダイレクトに影響してしまうため、トータルの一棟収益にも大きく関わってしまうことになります。
家賃収入が減少してしまうと、収益自体も赤字になりやすくなってしまうでしょう。
では、家賃を下げずに空室を埋めるためにはどのような対策を行えば良いのでしょうか?
家賃を下げずに行う空室対策は、全部で6つ挙げられます。

入居条件を緩和する

現在、外国人留学生や外国人労働者が増え続けていることはご存知でしょうか?
外国人だからとトラブルを回避するために、あらかじめ入居を断ってしまっている方もいます。
しかし、外国人は空室を埋めるための貴重な入居者でもあります。
日本とは異なる文化を持っているからとトラブルばかりを懸念するのではなく、生活ルールを説明したり、必要となれば契約時に通訳を依頼したりすることで、優良な入居者にもなり得ます。
外国人だけでなく、最近のペットブームからペット可に条件を変更するだけでも、入居希望者は増えるでしょう。
家賃滞納が怖いのであれば、家賃滞納保証会社の審査を利用してみて、審査が通るかどうかを入居条件の1つとしてみることをおすすめします。

敷金・礼金負担を軽減する

家賃を下げない代わりに、敷金・礼金を下げることで幅広く物件をアピールすることができるでしょう。
通常、賃貸物件に入居する際には、初期費用として敷金・礼金以外にも仲介手数料などのお金がかかるため、1ヶ月分の家賃の4倍以上のお金が必要となります。
そのため、なるべく敷金・礼金が安い物件や仲介手数料が安い物件が注目されやすいです。
駅から少し遠めの立地でも、敷金・礼金次第で入居者が決まることも多くあります。
このことから、敷金・礼金を下げて初期費用を軽減することで物件を探している人の目にも止まりやすくなると言えます。
家賃は下げずに、敷金・礼金を減額して空室を埋めていきましょう。

フリーレント期間を設ける

フリーレント期間とは、家賃無料期間を意味しています。
家賃を減額するのではなく無料とするのは、類似物件との比較にもなります。
無料の期間を設けるだけで、無料期間以降はしっかりと家賃収入を得ることができます。
特に類似物件で迷っている時には、このフリーレント期間が入居の決め手になることも考えられます。
一定期間フリーレントを設けて空室対策することで、今後の家賃収入が見込めるでしょう。

仲介会社・紹介会社に謝礼金を渡す

仲介会社や物件紹介会社に謝礼金を渡しておくことで、他の物件よりも優先的に自身の物件を紹介してもらうことができ、入居希望となる可能性が高まります。
入居を決めるために、仲介会社は必死に紹介してくれるため、一度に多少の費用はかかりますがおすすめの手段と言えます。
しかし、優先的に紹介してもらっていても入居が決まらない場合には、家賃の価格設定に問題がある可能性が高まります。
相場を考慮しての家賃でなければ、家賃を減額することも視野に入れておかなければなりません。

家具付きにする

リフォームには多額の費用が掛かります。
築浅物件であれば、修繕もそこまで必要としないため、もったいないと感じてしまう方もいるでしょう。
おすすめなのは、家具付き物件とすることです。
家具付き物件とすることで、リフォームよりも簡単にモデルチェンジをすることができます。
また、入居者にとっても家具を用意しなくても良いので、初期費用を抑えることにもつながります。
ターゲット層を考えた家具を配置して、空室対策を行いましょう。

管理会社の変更

最後に行う空室対策としては、管理会社を変更することです。
家賃を下げずに空室対策を行うのであれば、管理会社の選別も重要となります。
入居率の高さや空室期間の長さから、どの管理会社が良いのかしっかりと選別するようにしましょう。

家賃を引き下げて空室対策を行ってしまうと、万が一物件を売却する際にも収益還元価値が下がってしまい、期待できる売却価格とはならないでしょう。
思うような収益が見られないのであれば、まずは家賃を下げずに空室対策を行っていくことをおすすめします。