不動産投資

不動産投資の勧誘あるある!リストから架けている場合の対処法は?

不動産投資の勧誘は、電話で行われるというケースもあります。サラリーマンや経営者の方に突然電話がかかってくるということもあるでしょう。

不動産投資は大きな利回りが期待できる、不動産投資が年金代わりになる、資産形成ができるといった内容の勧誘をしてきます。

また、断った場合でも、特別に良い物件を案内すると言われることもあります。

場合によっては、不動産投資をしなければいけない事態に陥り、負担に感じてしまうというケースもあるのではないでしょうか?

今回は、不動産投資の勧誘電話リストに載っている時の対処法などについてご紹介していきましょう。

不動産物件の勧誘をされた時はどうすべき?

不動産物件の勧誘をされた場合、あまり真剣に話を聞きすぎないことも重要です。

すでに不動産投資を行っているのであれば、それを理由に断ることも可能です。

現在の不動産投資で行き詰っているのであれば、勧誘に心がなびいてしまう可能性もあるでしょう。

しかし、購入することに関心を持ってしまうと、購入する方向へ話を進められてしまう可能性があります。

他の物件の購入を考えているのであれば、話を聞いてみるというのも一つの手です。

ただし、そうではないのに安易に話を聞いてしまうのは、自分自身の首を絞めてしまうことになってしまう可能性も考えられます。

物件の紹介まで話が進んでしまった場合はどうする?

電話で不動産業者の話を聞いているうちに、物件の紹介まで話が進んでしまうというケースがあります。

そのような場合は、自分自身で物件を見極められれば、問題に発展する可能性が低くなるでしょう。

不動産投資の対象として利益が出るか出ないかを自分自身で判断できるのであれば、必要がないことをはっきりと伝えることもできるようになります。

すでに不動産投資をしている人であれば分かると思いますが、キャッシュフローがプラスになるかどうかが最も重要なポイントです。

もしも、赤字になってしまうような物件を進められている場合は、はっきりと断れるようにしておくことも大切になります。

そうしなければ、不動産投資が今以上に行き詰ってしまう可能性が出てきてしまうため、結果的に大きなマイナスになってしまうというリスクを負うことになるかもしれません。

そういったこともしっかりと頭に入れておきましょう。

万が一、契約まで話が進んでしまった場合に備えて、クーリングオフや手付の解除ができるということも知っておいた方が良いです。

クーリングオフは、書面交付を受けた日から8日以内であれば可能で、書面が交付されていない場合はいつでもクーリングオフができます。

また不動産は契約をするときに手付金を支払いますが、手付金を放棄すれば契約を解除できるのです。

ただし、不動産の一部や全部の引き渡し、内金の支払い、残余金の支払いといった履行の着手がされていない場合に限ります。

どうして不動産投資の電話勧誘はなくならないのか

不動産投資の営業は、リストに沿って行われることが多くなっています。

リストに載っている電話番号の下4桁をランダムに変えて無差別に電話をかけていくという手法が採用されているのです。

このような電話をしているのは、少しは話を聞いてくれるという人がいるからだと言えるでしょう。

平均すると30人に電話をするとその中の1人は買ってくれると言われています。

多くの物件を売りたいと考えている不動産会社においては、このような手法を採用しているのです。

購入してもらえる確率は低いかもしれませんが、それでも買ってくれる人を見つけることはできます。

不動産投資の勧誘電話が来た時は、このようなことも頭に入れておくことが大切です。

もしも不動産投資をしている中で、他の物件も購入したいと考えているのであれば、どのような勧誘電話をしてくる業者なのかということも把握し、どのような業者かを知っておくことも物件選びのポイントになるでしょう。

職場に勧誘電話が来た時はどうすれば?

勧誘電話は、会社にかかってくるというケースもあります。

この時に不在を装いたくなるでしょう。

しかし、不在を装うことはあまり良い方法とは言えません。

もしも会社に勧誘電話がかかってきた場合は、はっきりと断るようにした方が良いでしょう。そうしなければ、見込み客としてリストに残り続けることになってしまいます。

見込み客のままでは、いつまでも勧誘が続いてしまう可能性も高いです。

それを防ぐためには、見込みなしもしくは購入決定といったことがリストに記載される必要があるため、購入の意思がないのであればはっきりと断るようにしましょう。

不動産投資は、非常に魅力的な投資の1つです。

しかし、場合によっては行き詰ってしまうこともあり、資金に余裕がある場合は他の物件の購入を検討するというケースもあります。

しかし電話勧誘は、真摯な対応をしてもらえないということも少なくはないので、注意をした方が良いでしょう。