不動産

IPO長者番付にも名を連ねる『古木大咲』の資産ってどれくらいなの?

こんにちは!
本日は、古木大咲氏の資産について考察してみたいと思います。
IPO長者番付に名を連ねたことがある古木大咲氏ですが、実際にどれくらいの資産を持っているのでしょう?
また、IPO長者番付に名を連ねられるほどの経営力を持つ古木大咲氏ですが、仕事への原動力は何なのでしょうか。
今回は、古木大咲氏の資産から仕事に対する原動力について探っていきましょう。

古木大咲氏とは?

古木大咲氏は、IoT・デザインアパートメント運営会社を経営している人物です。
まずは、古木大咲氏がどのような人物なのかを見ていきましょう。

■古木大咲氏の経歴

古木大咲氏は、1979年9月14日に鹿児島県で生まれました。その後、中学3年生のときに単身で福岡県へと引っ越します。
高校に入学するものの、中退しアルバイトを転々とする時期が続きました。
自分自身がどのような生き方をすべきなのか悩んでいた時に、他界した父親が自営業をしていたことを思い出し、古木大咲氏自身も起業をしたいと思うようになります。

しかし、起業したいという思いを持ちながらも、21歳の時に不動産会社へ入社することになります。
不動産会社へ入社した当時は、営業職を希望していましたが、物件の清掃という希望とは全く違う仕事を任されました。
そのような状況の中でも、営業職として働きたいという熱い思いを忘れることがなかった古木大咲氏は、休みの日に飛び込み営業を行い、結果を出したのです。
それを会社に認めてもらうことができ、念願の営業部門での勤務が実現します。
23歳の時には、勤務していた不動産会社で、新築アパートの販売をするためのWEBサイトを企画しました。
その企画に対する予算が100万円しか用意されなかった為、外注のプログラマーと協力をしてWEBサイト作成を成功させます。

不動産会社で様々な経験をした古木大咲氏は25歳で独立をします。
IoT・デザインアパートメント運営会社を設立し、IoT事業に特化した取り組みを行う中で、大きな売り上げを達成していきます。
リーマンショックで大きな打撃を受けてしまいますが、その後持ち直し、ビジネスの方向性を考え直すようになりました。
そして、アパート建設のサポートなどをメインで行う会社として、再スタートします。
その事業は軌道に乗り、東証一部に上場する会社にまで成長させることができました。

■古木大咲氏の価値観について

古木大咲氏は、リーマンショックで大きな打撃を受けた時に、とてつもない恐怖とプレッシャーを感じたと言います。
しかし、そんなピンチこそビジネスチャンスにつなげることができるのではないかという考えに変化させ、固定概念を取り払ったビジネスをしなければいけないと思い始めました。
これまで一般的だと考えられていたビジネスモデルではなく、アパート建設のトータルサポートというビジネスモデルを考えたのです。
それが今でも続いているIoT・デザインアパートメント運営会社ということになります。
IoTアパートメントやIoT住宅、デザインアパートメントという言葉は聞きなれていないので、どのようなものか疑問に思う人も少なくありません。
理解されにくい分野ではありますが、IoTを活用したアパートのメリットを積極的に発信していくことで、理解を深めることにも成功しました。
また、仕事に関して常に見直し、無駄をなくしていくという考え方も成功への近道になったのではないでしょうか。

 

IPO長者番付とは?古木大咲氏の資産はいくらくらい?

古木大咲氏は、IPO長者番付に名を連ねたこともある人物です。
ここでは、IPO長者番付とは何か、古木大咲氏はどのくらいの資産を持っているのかについて見ていきましょう。

■IPO長者番付とは

IPOは、「Initial Public Offering」という言葉の略称で、これまで上場していなかった会社が新たに上場し、投資家が株を購入できる状態にしたことを意味しています。
会社を創業する人の多くは、IPOを目指していると言えるのではないでしょうか。
IPO長者番付は、新規株公開した会社の中で特にお金を持っている創業者をランク付けしたものです。
IPO長者番付のランキングでは、企業の大株主をピックアップした中で、売り出し株数や初値を計算して算出した資産を指標にしています。
そのため、上場した際の時価が高く、株の保有割合が大きい創業者の方がランクインしやすい傾向にあると言えるでしょう。

また、IPOによって株の売買が行われるようになると、大株主であり創業者でもある人物が持つ資産が大きく膨れ上がる可能性があります。
IPOによって50億円ほど資産が膨れ上がる場合もあり、会社自体の業績が良くなればなるほど、資産は膨らんでいくことでしょう。
会社の業績が良くなれば、株価も上がり、売買も活発に行われるようになるからです。
そして、IPOで大きな資産を得ることができた人物は、IPO長者番付に名を連ねることになります。

会社を創業しても上場できる可能性はかなり低いので、IPOで資産を大きく膨らませ、IPO長者番付に名を連ねることは簡単なことではありません。
しかし、それを実現することができた会社は将来的な成長も見込まれるということになるので、IPO長者番付に名を連ねる創業者は素晴らしい経営能力を持っている人物だと考えることもできるのではないでしょうか?

■IPO長者番付に名を連ねたことがある古木大咲氏の資産はどのくらい?

では、古木大咲氏は一体どのくらいの資産を持っているのでしょうか?

古木大咲氏の総資産額は、2015年版のIPO長者番付によるとおよそ199億円ではないかとされます。
古木大咲氏が経営しているIoT・デザインアパートメント運営会社は、アパート経営のトータルサポートを行っている会社で、常に多くの土地情報を持っています。
土地探しから全てサポートしてくれるという新しいビジネススタイルに興味を持つ人も多く、上場後も好調な値上がりを見せたと言えるでしょう。
古木大咲氏が経営しているIoT・デザインアパートメント運営会社の株の公募価格は1870円でしたが、初値はその倍近くの3615円となりました。
その結果が注目度の高さを占めていると考えられます。
そんな中で当時の古木大咲氏は、自社の株を550万4000株保有していました。
つまり、IPOした時点でおよそ199億円の資産を手に入れたことになります。

IPO長者番付には、多くの創業家が名を連ねていますが、古木大咲氏もその中の1人です。
新しい会社が上場することは大きなハードルの1つになっていますが、それを乗り越えることができた古木大咲氏の努力が資産にもつながっているのではないでしょうか。

古木大咲氏の原動力は?

古木大咲氏は、ITの力を駆使した新しいビジネスモデルを構築した人物であり、設立した会社は東証一部に上場するほどの成長を遂げました。
古木大咲氏がこのような活動を続けることができた原動力は一体何なのでしょう?
ここでは、古木大咲氏の原動力について見ていきましょう。

■苦労したからこそ生み出されたビジネスモデル

古木大咲氏は、不動産会社に勤務していた時に様々な葛藤を抱えていました。
不動産会社に勤務するまではフリーターとしてあちこちを転々としていたため、入社後も希望する職種には就くことができませんでした。
しかし、どうしてもやりたいことがあった古木大咲氏は、休みの日に積極的な営業活動を行い、営業職として働けるということを認められ、営業部門での勤務が実現したのです。
営業職を目指す中で、自分なりの営業スタイルを身に付けることもできたので、飛び込み営業は続けていましたが、飛び込み営業だけでは効率が良くないと思い始めます。
そこで始めようとしたのがITの力を駆使した新しいビジネスモデルです。
WEBサイトに不動産情報を載せることにより、飛び込み営業だけでは営業が難しいところへ向けての情報発信も可能にしました。
インターネットを活用することで、営業活動の幅を広げ、実績を積み重ねていったということになります。
古木大咲氏のビジネススタイルは、これまでの経験から学んだことを最大限に活かしたものであり、経験が古木大咲氏を突き動かしていたと言っても過言ではないでしょう。

■IoTの考え方を取り入れたスマートホームの実現

古木大咲氏が設立した会社では、IoTを駆使したワンストップのサービスを提供しています。
IoT・デザインアパートメント運営会社というスタイルを確立するまでには様々な苦労もあったと言います。
IoTアパートメントやIoT住宅、デザインアパートメントという言葉を知らない人も多く、どのような事業を行っている会社なのかを理解してもらいにくいため、事業を始めた当初は細かい説明をしなければいけなかったでしょう。
それは大きな労力も必要でしたが、古木大咲氏はそれらを活用することのメリットを理解してもらえると考えて、行動を続けていたはずです。
その結果が、現在のスタイルへとつながっていて、事業もどんどん拡大しているということになります。
これらのことから、古木大咲氏の原動力の1つには、新しいビジネスモデルを確立するなかでより満足度の高いサービスを提供したいという思いがあったのではないかと考えることができます。
これまでの常識を覆すようなビジネスモデルを構築し、成功させるためには、勇気も必要だったでしょう。
それでも、古木大咲氏の会社を利用するお客様により満足度の高いサービスを提供するために、営業職のあり方や不動産業界に対して新しいビジネスの仕方を提示したと言えます。
そのような考えのもと、ビジネスを成功させ、設立9年という短さで株式上場する会社へと導いたのです。