不動産投資

2020年以降は不動産が暴落!?それを見据えた不動産投資をするためには

2020年には東京オリンピックが開催されます。
オリンピックが開催されることによって、不況になってしまうという見方をする人も少なくありません。
不動産投資にも大きな影響を与える可能性があります。
これは、2020年問題と言われています。
では、そんな状況を見据えた不動産投資をするためにはどうしたら良いのかご紹介していきましょう。

不動産業界における2020年問題とは

近年、東京都内を中心に不動産価格は上昇傾向にあります。
上昇の理由として考えられるものは、東京オリンピックに向けた民泊やホテル、マンションなどの建設や着工が進んでいるということです。
しかし、東京オリンピック以降の不動産は、暴落するのではないかと言われています。
これには、根拠もあります。
その根拠は、2020年の省エネ基準厳格化に向けて基準を下回る中古物件がたくさん出回る、海外投資家が購入したマンションは東京オリンピックを境に空室が増えてしまう、今よりも人口が減少することで空き家が増えてしまうといった理由にあります。

このような考えがあることに対して、不動産価格が暴落しないという見方をしている人もいます。
暴落しないという根拠には、東京オリンピックをきっかけにインフラの整備がより進むため外国人居住者が多くなる、地方から都内への人口流入は一定数ある、金利が安い今のうちに住宅を購入する人が多くなっているという理由があるのです。

2020年の不動産価格がどうなるのかという予想は、とても難しいものです。
2020年ではなくても、不動産価格が下がってしまう可能性などはもちろんあります。
そのため、常に良い物件がないかを探す習慣を身に付け、不動産投資に最適な物件に出会えるような努力をした方が良いと言えるでしょう。

万が一に備えて所有している物件を値下がりしにくいようにしておく

不動産投資は、万が一の時に備えて所有している物件を値下がりしにくいようにしておくことが重要なポイントになります。
しっかりと対策ができていれば、もしも不動産価格が暴落してしまっても2020年には対応できるようになるので、安心感も高まります。
では、どのような物件が値下がりしにくいのかを見ていきましょう。

・空室率が低い
不動産投資において、空室率の低さは魅力的なポイントになります。
もしも、満室想定時の表面利回りが高かったとしても、空室が目立つ物件は避けられやすくなっています。
また、満室にするために家賃を下げてしまうのも良くありません。
空室対策を行うためには家賃を下げるのではなく、敷金や礼金を下げる、フリーレントにするなど初期費用を抑えるための工夫をした方が良いでしょう。
その方が空室対策としては有効で、2020年問題に直面した時の対策もしやすくなります。

・見栄えが良い
見栄えが良い物件は、管理がきちんと行われていることを表しています。
外観の汚れや傷みが放置されている物件は、定期点検や計画的な修繕が行われていないと見なされるため、入居者も入りにくくなってしまいます。
つまり、それだけで空室リスクが高まってしまうことになるのです。
空室率が高まるということは、万が一2020年問題で不動産価格が暴落してしまった場合、それに拍車をかける要因にもなる可能性があります。
そうなってしまうと、不動産の所有者が受けるダメージは大きくなってしまうことが予想できます。

不動産投資をしている人にとって、2020年問題による不動産価格の暴落は避けたいものです。
しかし、不動産価格の変動は予測することが非常に難しく、実際にはどのような変動が生じるのかはっきりと答えられる人はいません。
そのような状態だからこそ、万が一に備えて空室対策をしたり、見栄えの良い物件にしたりすることが重要になります。
それによって、2020年問題にしっかりと対応ができるようになり、万が一の時にも適切な行動ができるようになるでしょう。
そして、不動産投資家として投資を継続することもできるようになり、不労所得を獲得し続ける可能性が高くなることも想像できます。

不動産投資家にとって、不動産価格の変化はとても気になるポイントです。
もしも不動産価格が暴落してしまえば、投資にも影響が及んでしまうからです。
そのため、多くの投資家は経済の動きや社会の動きにも敏感になっているのではないでしょうか?
特に、オリンピックのような大きなイベントが行われるとなれば、その変化はさらに大きくなります。
このようなことを踏まえて考えてみると、2020年以降に不動産価格が暴落してしまう可能性を見据えた投資へ転換させておいた方が安心感も高まると言えるでしょう。
現在、不動産投資を行っているという人は、東京オリンピックが行われる2020年以降に焦点を当てた投資を行い、もしも不動産価格が暴落してしまっても大丈夫なように対策を取っておくことをおすすめします。